エステサロンの開業資金はいくら？開業の手順やレンタルサロンの魅力も紹介

サロンを開業したいと思ったとき、最も気がかりなことは開業資金ではないでしょうか。

「一体、いくら必要になるのか？」と不安を感じる方も多くいらっしゃるでしょう。

今回の記事では、自宅やマンション、テナントなどで開業する際の開業資金の目安や調達方法、開業までの流れなどの解説のほか、簡単に開業できるレンタルサロンについてもお伝えします。

開業まで、検討すべきことはさまざまありますが、一つひとつ問題を解決していき、サロン開業の夢を実現しましょう。

エステサロン開業資金の目安

サロンの開業方法には、大きく分けて3種類ありますが、それぞれの開業資金の目安をご紹介します。資金の概算を見積もり、計画的に開業準備を進めていきましょう。

自宅サロンの開業資金

自宅サロン開業のための初期費用は、30万円～が目安です。

• 家賃　0円
• 内装費　10万円～
• 消耗品費（施術用品やタオル・バスローブ等）　5万円～
• 広告宣伝費　5万円～
• エステ機器費（手もみの場合）　0円～
• 運転資金（数ヶ月分の水道光熱費等）　　　10万円～

自宅サロンの大きなメリットは家賃が不要な点ですが、内装費が予想以上にかかってしまうことも考えられます。

サロンとなると、非日常な雰囲気が求められるため、生活感を隠し、おしゃれなデザインに変える必要があるほか、お客様がトイレや洗面所を使用するため、設備が古い場合、リフォームが必要になることもあるはずです。

心配な方は、オールハンドのリラクゼーションサロンを検討することもおすすめです。

マンションサロンの開業資金

マンションサロンの賃貸物件で開業する場合は、自宅サロンと比較すると、負担が大きくなり、開業資金は、150万円からが目安です。

• 家賃　10万円～
• 内装費　25万円～
• 設備・消耗品費（施術用品やタオル・バスローブ等）　5万円～
• 広告宣伝費　10万円～
• エステ機器費　　0円～数百万円
• 運転資金（数ヶ月分の家賃・水道光熱費等）　50万円～
• マンションの契約金　　50万円～

賃貸物件の契約時に礼金・敷金・仲介手数料や前払い家賃など、さまざまな費用がかかるため、まとまったお金が必要になるほか、毎月の運転資金も十分に用意しておく必要があります。

また賃貸の場合、リフォームができないためリフォーム費用はかかりませんが、ベッドやエステ用品、インテリアに費用がかかることが予想されます。

テナントサロンの開業資金

テナントサロンを開業するなら、300万円以上の資金が必要になるでしょう。

• 家賃　20万円～
• 内装費　100万円～
• 設備・消耗品費（施術用品やタオル・バスローブ等）　10万円～
• 広告宣伝費　20万円～
• エステ機器費　　0円～数百万円
• 運転資金（数ヶ月分の家賃・水道光熱費等）　50万円～
• マンションの契約金　　100万円～

テナントとして入居する際、保証料や家賃を含めると初期費用が高額になり、アクセスの良い場所になると、賃料が20万円以上することも珍しくありません。

最近では居抜き物件といって、前テナントがエステサロンだった物件を選択して費用を抑える方法もあります。

その場合でも、リフォーム費用やエステ機器や設備、家具などを一から揃えることになりますので、費用は高額になります。

内装や設備にかかる費用

どの経営形態でも共通して言えることですが、内装や設備は、サロンのイメージを大きく左右しますので、集客のためには、費用をかけたほうがいいといえます。

経費をなるべくかけたくないから、自宅サロンという方も多いかと思いますが、壁紙や床、照明、カーテンを変えるだけでも印象は大きく違ってきます。

10万円以内でリフォームできることもありますので、検討してみませんか。

開業資金の調達方法

長く安定した経営を続けるためには、資金の調達方法について、正確に知っておくことが重要です。ここからは、開業資金の調達方法について解説していきます。

貯蓄を利用する

貯蓄（自己資金）で賄うことが最も理想的な方法です。金融機関からお金を借りるとなると、金利を負担しなくてはいけません。

自己資金をしっかり用意してから、開業すると、さまざまなリスクを抑えられます。

融資を利用する

開業資金が足りない場合、金融機関から融資を受ける方法があり、エステサロン開業にあたり、利用できる制度は日本政策金融公庫の「新創業融資制度」です。

• 原則として無担保・無保証人である
• 信用保証協会の保証が不必要なため、信用保証料がかからない
• 営業許可の取得前でも融資してもらえる可能性がある

といった特徴があります。

詳細については、ホームページをご覧になるほか、専門家に相談しましょう。

このほかに、事業を開始するにあたって、国や自治体から補助金を受けられる場合があります。しかし、補助金はあくまで使ったお金の一部補助です。原則として、先にお金がもらえるわけではないので、開業資金として補助金を利用することはできません。開業資金は、自己資金と借入金の組合せで調達するということを意識しておきましょう。

補助金や助成金を活用する

国や自治体が、支払いの一部を補助してくれる制度が補助金や助成金制度です。そのため、開業資金としては利用できませんが、運転資金を軽減できます。

お住まいの地域に独自の制度があるかもしれませんので、自治体のホームページを確認してみましょう。

親に相談する

親が開業資金を援助してくれることもあるでしょう。

ただし、金額や対応の仕方によっては、贈与とみなされ、贈与税が発生してしまうことがありますので、借入金や返済期間、利息などを記入し、記名捺印した借用書を作成し、賃借契約を締結しておくことが大切です。

また、税金に関しては、クラウドファンディングによって資金調達した場合も、税金が発生するケースがあります。不明な点は、税理士などの専門家に相談すると安心です。

開業時の経費を抑える方法とは？

ここまで、エステサロン開業に際しての資金について解説してきましたが、費用負担の大きさに驚いた方もいらっしゃるでしょう。

ここからは、開業時の経費を抑える方法についてお伝えします。少しでも負担を軽くし、開業を成功させましょう。

居抜き物件を探す

開業時の負担を減らすために、エステサロンの居抜き物件を検討してみませんか。内装や設備の状態によっては、前のものを利用できるほか、短期間で開業することも可能です。

ただし、古さによってはかえってリフォーム費用がかかるケースも考えられますので、慎重に検討しましょう。

エステ機器は高品質のものにする

初期費用はかかりますが、オーナーの技術をサロンの売りにするため、高品質な設備を選択することもあります。

設備投資を抑えるなら、ハンドマッサージをメインにしたメニュー展開がおすすめですが、集客に限りがあるため、利益が出にくいケースもあります。

そのため、高品質な機器を導入し、1日に施術できるお客様を増やしたほうが、利益率が上がるという考えもできるため、必要な投資といえるかもしれません。

機器によっては、一台で何役もこなせるものもあります。高品質なエステ機器は、集客につながるほか、お客様の満足度アップにもつながるはずです。

レンタルやリースを利用する

エステ機器に多額の費用をかけられない場合は、レンタルやリースを利用することをおすすめします。

エステサロンで使用される、痩身やフェイシャル、脱毛などの業務用機器は、1台あたり100万円〜500万円が相場といわれており、個人が簡単に設置できるものではありません。そのため、レンタルやリースを利用することで、初期費用を抑えられます。

また、思うような集客が望めなかった機器は途中解約し、ほかの製品に変更可能、気に入れば買取可能というケースもあります。初期費用がかからないレンタル等を利用し、経営が軌道に乗ってから購入するという方法もあります。

家具や家電は最低限のものを用意する

必要な家具や家電なども、場合によってはレンタルすることをおすすめします。

開業する前に色々と揃えてしまうと、「結局使わなかった」というアイテムも出てくるはずです。開業当初は、最低限必要な設備に抑えておき、必要なものが分かってから買い足すというスタイルもあります。

DIYも上手に取り入れる

インターネット上では、プチプライスのアイテムを使ったインテリアのアイデアがさまざま公開されていますので、上手に取り入れてはいかがでしょうか。

またホームセンターにも、DIYのさまざまなキットが販売されています。
既製品で全てを揃えようとすると、かなりの費用がかかってしまいます。手芸やDIYが得意な家族や友人にお願いするのも良いかもしれません。

個人サロン開業の流れについて

ここからは、個人サロンの開業までの流れについてご説明します。

大まかな流れを頭に入れておくことで、トラブルを避け、スムーズな開業を目指しましょう。

事業計画と資金計画を作成する

開業するためには、さまざまな費用が発生するため、事業計画・資金計画を早い段階から検討することが重要です。

開業には多くの資金が必要になることは、上記でご説明しましたが、時間をかけて、必要な金額を正確に把握し、調達方法を検討しなくてはいけません。

• 提供するサービス内容
• ターゲットとする客層
• どうやって利益を確保するか

など、決めなくてはいけないことは多岐に渡ります。

開業したいと思ったら、早めに取り掛かることをおすすめします。

物件探しをする

自宅や賃貸マンション、テナント、レンタルサロンなど、開業できる場所はさまざまです。

どこで開業するにも、メリット・デメリットがありますので、事業・資金計画をまず立てて、ベストな物件を選択しましょう。

施術に必要な設備や内装を整備する

開業場所が決まれば、次は、エステの設備選びや内装工事へと取り掛かりましょう。エステ機器に関しては、初期投資の負担が少ないレンタルやリースをおすすめします。

また、提供するサービスに合わせた内装をデザインすることが欠かせません。お客様がリラックスしてサービスを受けられるよう、落ち着きがありながらも、おしゃれなデザインやレイアウトを考えましょう。

宣伝を通じて集客に努める

開業の目処が立てば、すぐに集客活動を始めましょう。

最も効果的な方法は、SNSでの発信やホームページの立ち上げです。サロンの雰囲気や提供するサービス内容をSNSなどを通じて、視覚に訴えていきましょう。

また、近隣住宅へのチラシの配布やミニコミ誌などへの広告も集客が期待できます。初回来店時にお得に使えるクーポンなども発行し、積極的なアピールが大切です。

個人サロン開業時に必要な資格や手続き

「サロンを開業するには、資格が必要？」と不安に思う方がいらっしゃるかもしれません。個人サロン開業時に必要な資格や手続きについて、解説します。

必要な資格について

現在のところ、エステサロン開業の際に必要な資格はありません。ただしエステサロン経営を継続させるためには、技術を磨くだけでなく、経営の知識も必要です。

ただし、メニューによっては資格が必要な場合もあります。例えば、「マツエク」という略称で知られる「まつ毛パーマ」は、美容師の国家資格、フェイシャルケアとして、顔の産毛のシェービングをしたいなら、理容師の国家資格が必要になり、保健所に「理容所」「美容所」の届出も必須です。

開業手続きについて

個人サロンとして開業する場合、個人事業主となりますので、まずはお住まいの税務署に「個人事業の開業届出書（いわゆる開業届）」を提出する必要があります。

また、同時に「所得税の青色申告承認申請書」を提出することもでき、青色申告の承認があると、所得税計算上の優遇措置を受けられ、節税にもつながりますので、申告をおすすめします。

個人サロンの開業を成功させるコツとは？

多くのエステサロンがあるなか、お客様に選ばれるためには、成功するためのコツを知っておくことが重要ですが、ここからは、個人サロン開業を成功させるためのコツを5つご紹介します。

オリジナリティを発揮する

ライバル店舗との違いを明確に打ち出し、オーナーならではのオリジナリティを発揮しましょう。

ターゲットにする客層に合わせたメニュー展開をすることも大切です。例えば、独身女性と子育て中のお母さんとでは、求めるメニューが違うかもしれません。また、隠れ家のようなコンセプトがある個人サロンも、人気があります。

「どんな施術でも行います」というフレーズでは、得意な施術は何かが伝わりづらく、サロンの売りや強みがぼやけてしまいます。サロン独自の強みを発揮して、集客につなげましょう。

SNSを活用する

現在では、多くの方がSNSやインターネットから情報を得ており、特に、エステサロンでは写真付き広告が有効であり、​InstagramやLINEを利用した発信に力を入れることがとても重要です。

​内装やメニューの紹介、オーナーの経歴や顔写真なども含め、​色々な​情報を​発信し、新規顧客獲得を目指しましょう。

適切な価格を設定する

初めてのサロン経営となると、価格の設定が難しくなりますが、経験者や専門家などからのアドバイスなども取り入れながら、最適な価格を設定しましょう。

開業時は価格を低めに設定しがちですが、利益が出づらく赤字になる可能性が高いほか、後から値上げすると、顧客が離れてしまう恐れもあります。近隣サロンの価格も参考にしながら、最適な価格を決定しましょう。

予約システムを導入する

24時間予約可能な予約システムを導入することで、集客率をアップできます。予約システムがあれば、いつでも予約してもらえるだけでなく、ダブルブッキングを防止したり、電話応対の手間を省くこともできます。

中には、決済機能も備えたシステムもありますので、個人サロンにとっては、大きなメリットがあります。

リピーターを定着させる

エステサロンでは、施術の良さを実感してもらうには、通ってもらうことが大切になるため、リピーターの定着が大きな課題です。

一度の来店で足が遠のくことのないよう、次回の来店で使用できるクーポンの準備や適切なタイミングで来店を促すメールを送信するなど、工夫を重ね、顧客満足度を高めましょう。安定した経営のためには、サロンのファンを増やすことが重要です。

手軽に開業できるレンタルサロンという選択肢も

これまで読んでいただいた方のなかには、「開業は、かなり難しい」と感じた方がいらっしゃるかもしれません。

ここからは、開業よりも簡単にサロンが経営可能な「レンタルサロン」について解説します。自宅やマンションでの開業が難しいという方は、気軽に利用してみませんか。

面倒な契約が不要

レンタルサロンにより契約スタイルはさまざまですが、会員登録や登録料が必要な施設があれば、会員登録さえも不要の施設もあります。

思い立ったら、短時間で開業できるという大きなメリットがあります。

立地が良い

賃貸なら高額な家賃が発生するほど立地の良い場所でも、レンタルサロンを利用すれば、開業が可能です。

集客のためには、アクセスの良さも大きなポイントです。アクセスが良いレンタルサロンを見つけ、メリットをしっかりアピールしましょう。

手頃な利用料金

一時間あたり、1000円前後から利用できるサロンは多くありますが、中には平日料金が、900円台の良心的な価格のサロンもあります。

レンタルサロンを利用すると、家賃という固定費の負担を大幅に削減でき、その分、設備や内装などに費用をかけられます。利用料金が手頃というメリットも活かして、集客につなげましょう。

まとめ

今回の記事では、サロン開業を成功に導くために重要な開業資金について解説しましたが、役に立つ情報は得られたでしょうか。

サロンの開業成功のためには、事業計画や資金計画を早めに準備しておくことが大切です。初めての経営となると不安も大きいものがあると思いますが、時間をかけて検討していくことで、自信もついてくるはずです。

サロン開業という夢を実現するためにも、必要なことを一つひとつクリアしていきましょう。