エステサロンにかかる経費は？費目や節約方法、コスト削減に役立つレンタルサロンについて解説
エステサロンの運営には、どのような経費がかかるのでしょうか。この記事では、エステサロンにかかる経費や節約方法、そのために役立つレンタルサロンについて解説します。
経費を効果的に使い、エステサロンの安定的な運営を目指しましょう。
エステサロン運営にはどんな経費がかかる？
まずは、エステサロンにかかる主な経費を一つずつご紹介します。
家賃
エステサービスを提供するには、施術のための場所が必要です。自宅の一部をあてる方法もありますが、事業用の物件を借りることも多いでしょう。
事業用の物件を借りると、初期費用に加えて月々の家賃がかかります。家賃は広さや築年数、駅からの距離などにより価格が変わってくるため、自分にとってベターな場所を探す必要があります。
さほどスペースは必要ないのに広い場所を借りる、古くてもいいのに新築を借りるなどすると事業コストが跳ね上がってしまいます。そうなると、エステサロン運営に支障をきたす恐れもあるでしょう。
人件費
人を雇うのであれば、人件費がかかります。小規模な運営であれば自分ひとりで全てをこなすこともできますが、規模が大きくなるにつれて人を増やす必要性が高まるかもしれません。
事務員を雇えば施術以外の雑務を任せることができますし、エステティシャンを雇えばサービス提供の枠を拡大できます。ただ、人件費も家賃と同じく月々少なくない額が発生するため、必要な場合にのみ検討しましょう。
小規模なうちは、自分でできることは自分でやった方が収支を圧迫せず、安定性が高まります。
広告宣伝費
サービスを知ってもらうために必要なのが広告宣伝費です。黙っていても顧客が途切れないケースは稀であり、多くの場合何らかの方法で集客を試みなければなりません。
「広告を打つ」のはその一つですが、他にも「イベントに参加する」「セミナーを主催する」なども考えられます。それらを包括的に広告宣伝と考え、広告宣伝費として考えるのも手です。
家賃や人件費はある程度一律な出費となる想定しやすい経費ですが、広告宣伝費は方法によって額が大きく変わります。そのため、投資した金額に対する効果をしっかりと分析することが大事です。
なお、上記における「広告宣伝費」は税務上の広告宣伝費と必ずしも一致しないかもしれません。その場合、税務では適切な仕分けを行う必要があります。
消耗品費
消耗品費は、名称の通り消耗品にかかる費用です。エステサロンの場合、下記のようなものが当てはまるでしょう。
- リネン代
- アロマ代
- 文具代
消耗品費も比較的想定しやすい経費ですが、サービス供給量に応じて増減する点には注意が必要です。こちらも税務上の「消耗品費」とは必ずしも一致しない可能性があるため、税務では規定の仕分けを行う必要があります。
水道光熱費
水道光熱費は電気やガス、水道といった施設インフラにかかる費用です。節電・節水することである程度の削減は可能ですが、そのために生産性やサービス品質が悪化しては元も子もないため、比較的削減が難しいコストと言えるでしょう。
電力会社を変更したり都市ガス物件にするなどの方法は考えられますが、価格だけでなく総合的な判断が大事です。「価格は下がったが利便性や安定性が低下した」では本末転倒になるからです。
各種税金
税金は厳密に言うと経費ではありません。ただ、後から払うことも多いので計算に入れておく必要があります。
たとえば「昨年は非常に儲かったが今年は全然だった」などが生じた場合はなおさらです。非常に儲かった年の所得に対する税金を翌年に支払わなければならないケースがあるからです。
その場合、お金がたくさん入ってきたからといって非経費として使ってしまうと、翌年の支払いに困窮してしまう恐れもあるでしょう。「今年の所得に対してどういった税金がどのくらいかかるか」をある程度把握しておくことが大事です。
エステサロンにかかる経費を節約するには
続いて、エステサロンにかかる経費を節約する方法をいくつか解説します。
人を雇わない
人を雇わず自分ひとりで事業を回すことにより、人件費を低く抑えられます。人を雇うと給与の他にもさまざまな支出が生じるため、小規模なうちはあまりおすすめできません。
どうしても手が回らなくなった場合、人材採用の前にアウトソーシングを考えてみましょう。現代では多種多様なサービスが供給されているため、探せば自分のニーズに合致したものがあるかもしれません。
また、人を雇う場合は法的・社会的責任が生じるため、事業が硬直化しやすくなります。アウトソーシングであれば必要な時に必要なだけ業務を委託できるため、状況に応じた柔軟な判断が可能です。
リピーターや紹介を増やす工夫をする
リピーターや紹介を増やす工夫をすることで、広告宣伝費を節約できるかもしれません。エステサロンの運営において集客は非常に重要かつ難しい要素ですが、反面自由度が高い部分でもあります。
見込み客の目が集まる場所に広告を打つこともできますし、サービス品質を差別化してリピート率や知名度を上げるというやり方も考えられます。どのようなやり方を用いるかは、自身やサービスの特性を鑑みて決めるのがよいでしょう。
もちろん、手法によってお金がかかるものとそうでないものがあります。メディアに広告を打ったり無料セミナーを開催する場合は少なくない費用がかかりますが、既存顧客からの紹介であればその限りではありません。
やり方によるところも大きいですが、いかにお金をかけずに集客するかを考えるのも手です。
レンタルサロンを利用する
レンタルサロンを利用すれば、家賃にかかる費用を大きく節約できます。レンタルサロンは時間あたりの利用料を支払うことで借りられるレンタルスペースの一種であり、必要な時に必要なだけ使えるのが特徴です。
多くは駅チカなど利便性の高い場所で運営されてますが、探せば意外なところに見つかるかもしれません。詳しくは後述しますが、利用の手軽さおよび利便性の高さがレンタルサロンのメリットです。
レンタルサロンを上手に活用すれば、事業運営に安定性と持続性を加えられるでしょう。
レンタルサロンのメリット
続いて、レンタルサロンのメリットをいくつかご紹介します。
初期費用やランニングコストを節約できる
レンタルサロンを活用すれば、初期費用やランニングコストを大きく節約可能です。レンタルサロンは、時間あたりの利用料を支払うことで好きな時に好きなだけスペースを借りられるサービスだからです。
利用料は使った分だけですむため、事業用物件を借りるより経費を節約できるでしょう。利用状況によっては高くなることもありますが、その場合は顧客数と売上が増えていることを意味します。
要するに、施術料金にレンタルサロン利用料を含めて設定しておけば、地代家賃などによる収支圧迫は起こりづらいわけです。加えて、事業用物件を借りる際には敷金や礼金といった初期費用がかかりますが、レンタルサロンの場合登録料などは不要です。
開業時には何かとお金がかかるため、初期費用を節約できるのは大きいでしょう。
集客範囲を広げられる
レンタルサロンを活用することで、集客範囲を拡大できます。事業用物件を準備してエステサロンを運営する場合、原則的にその近辺で集客を行う形になります。全国的に知名度が上がれば遠方からの来客も見込めますが、小規模なうちは難しいでしょう。
レンタルサロンを活用すれば、自分や顧客の都合のよい地域で施術を行うことができます。たとえば、顧客の生活圏内に出向いてサービスを提供することもできるでしょう。
限度はあるものの、固定物件でサロンを経営するよりは広範に集客が可能です。
事業の持続性を高められる
レンタルサロンを利用して経費を抑えることで、持続性の高い事業構築に繋がります。事業の持続性は収入と支出のバランスが大事であり、いくら収入が多くともそれを超える支出がある場合は継続が難しくなります。
逆に言うと、収入がそれほど多くなくとも支出が少なければ事業の持続は可能です。収入を増やす努力はもちろん大事ですが、支出を下げる努力も同じくらい大事です。
支出を下げれば下げるほど事業の持続性が高まるとともに、必要な部分に集中的に投資することもできます。効果の高い部分に投資を集中させることにより、費用対効果の向上にも繋がるでしょう。
エステサロンと経費の関係性
では次に、エステサロンと経費の関係性についてもう少し詳しく解説します。エステサロン運営の際は、経費をどのように捉えればよいのでしょうか。
基本的に経費が収入を上回ると赤字
エステサロンに限らず、事業経費が収入を上回っている状態は赤字です。収入より支出が多い場合は不足分をどこからか補填しなければなりません。
たとえば、下記のようなものが考えられるでしょう。
- 事業資金
- 自分の個人資金
- 借り入れ
事業が軌道にのってしっかりお金を蓄えられている場合、そこから補填すれば問題ありません。そうでない場合は自分の個人的なお金を拠出したり、金融機関などから借り入れを行うことも視野に入ります。
いずれにせよ、事業運営において赤字は避けるべき事態です。単年であれば上記のような方法で乗り切ることも可能ですが、毎年続く場合は事業の存続が危うくなるかもしれません。
赤字になっている場合、収入増か支出減を考える必要があります。収入増は一朝一夕には難しいかもしれませんが、支出減は工夫次第で可能な余地があります。
なるべく、赤字を出す前に検討したいところです。
経費を削減しすぎるのも問題
経費を削減すればするほど事業の基盤は強くなりますが、あまりに削減しすぎるのも問題です。経費というのは原則的に「事業運営に必要なもの」なので、削減しすぎると事業の基盤が弱まってしまう恐れがあります。
一例として、広告宣伝費で考えてみましょう。費用対効果が悪い（と確定している）広告費を削減するのは問題ありませんが、せっかく効果が出つつある広告を停止するのは好手ではないかもしれません。
広告はある程度継続的に打ち続けることで効果が出るケースもあるため、費用対効果の検証は精緻に行う必要があります。経費を削減することで将来の売上が見込めなくなったりサービス品質が悪化してしまう場合、シビアに検討することが大事です。
必要のないものは見直し、効果的な部分に集中投資する
結論として、経費は「必要最小限に。しかし効果的に」使うことが求められるでしょう。必要のない部分はどんどん見直してスリムにすることが肝要ですが、重要な部分まで削ってしまうと経費削減効果以上の損失を被ってしまう可能性があります。
しかし、どのような部分に経費をかければ効果的なのかは分かりづらい面があります。よかれと思って経費をかけたものの効果が薄かったケースも少なくなく、それによる収支圧迫も無視できません。
大事なのは、使った経費はしっかりと記録し分析することです。「どこにどれくらいの経費を使ったら（どのくらいの期間で）どのような効果が生じたか」を記録し積み重ねることで、少しずつ正しい経費の使い方に近づくのではないでしょうか。
経費を使う際にも、PDCAサイクル（計画し、実行し、分析し、改善するサイクル）を回す必要があるわけです。
まとめ
エステサロン運営における経費にはさまざまなものがありますが、大きなものの一つとして「家賃」が挙げられます。レンタルサロンを活用すれば家賃や初期費用を大きく節約でき、事業の安定性を高められるでしょう。
レンタルサロンBlancoでは、駅から徒歩1分の好立地にあるサロンを24時間オンライン予約可能です。利用にあたっては登録料や初期費用はかからず、時間料金だけで利用可能です。
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