マッサージ師として独立したい人へ。独立のメリットやデメリット、その際の強い味方となるレンタルサロンについて解説
記事の監修石川博幸(いしかわひろゆき)
2020年からレンタルスペース業界に参入、レンタルスタジオとレンタルサロンの運営を開始。
2024年には民泊事業も展開、運営開始。
お客様対応、清掃などに力を入れておりお客様より評価の声を多数いただいております。
現在では、レンタルスタジオ1店舗、レンタルサロン2店舗、民泊1店舗の運営をしており、今後はノウハウの展開などにも力を入れていく予定。
マッサージ師として独立するとは、一体何を意味するのでしょうか。この記事では、マッサージ師として独立するとはどういうことか、独立のメリットやデメリット。
そして、独立の際の強い味方となるレンタルサロンについて解説します。
マッサージ師として独立するとはどういうことか
まずは、マッサージ師として独立するとはどういうことかを解説します。独立する前に、ある程度イメージを掴んでおきましょう。
他人に雇われるのではなく自分で事業を営む
マッサージ師として独立するということは、他人に雇われるのではなく自分で事業を営むことを意味します。他人に雇われる場合は既に開業されているマッサージ店などの求人に応募し、面接等をクリアすればそこで働く形になるでしょう。
この場合は他人(店舗や企業の人事決定者)がOKを出さなければ、マッサージ師として働くことができません。一方、自分で事業を営む場合は他人の意思決定に依存せずマッサージ師(兼事業者)として働くことができます。
場合によっては国や自治体などの許可を得る必要がありますが、そうでない場合は誰でも自由に始めることができます。
マッサージ師としての業務だけでなく収支や人員の管理も行う必要がある
独立して事業を営むということは、マッサージ師としての仕事だけでなく事業管理まで自身で行う必要があります。具体的には収支や人員の管理、届け出や申告といった事務作業などが挙げられるでしょう。
他人に雇われる場合は基本的にマッサージ師としての業務遂行力のみが求められるため、その点が大きく異なります。
法人化すれば経営者になる
独立して事業を営む場合、大きく分けて二種類の方法があります。個人で事業を行う「個人事業主」と、事業を法人化して営む「企業経営」です。
個人事業主は自分一人で事業を行うなど、小規模な事業運営方式の際によく選択されます。一方、起業して法人化するのは規模が大きい場合や今後事業をスケールする予定がある場合などに選ばれます。
両者は税制や運営方法などが大きく異なるため、自分に合った方を選択する必要があります。マッサージ師として独立する場合は、まず個人事業主を選択し、規模が大きくなる見込みがあれば法人化するなどのやり方が考えられるでしょう。
マッサージ師として独立するメリット
続いて、マッサージ師として独立するメリットをいくつかご紹介します。
業務内容や進め方、方向性を最適化できる
マッサージ師として独立すれば業務の内容や進め方、方向性などを自分の思い通りに決められます。他人に雇われる場合は雇い主の意向に沿う必要がありますが、独立するのであればその辺りは自由です。
事業規模や売上を拡張したい場合はそのための戦略を練って実行できますし、小規模にやりたいのであれば意図的に顧客数を絞ることも可能でしょう。また、マッサージ師としての自分の強みを前面に出して集客することもできますし、事業や自分に投資して新しい価値を身につけることも可能です。
このような意思決定の自由度の高さが、独立することによるメリットの一つです。
成果を出せば出すほどリターンが得られる
独立するということは、さまざまな面で自己責任が要求されます。自己責任という言葉は厳しい意味で用いられることもありますが、逆に言うと「自身の責任において得たリターンは全て自分が享受できる」ことも意味します。
事業で言うと、売上や利益を上げれば上げるほど自分の懐が潤うわけです。一方、他人に雇われる場合は「決まった業務量をこなし決まった給与を得る」といった場合も多いのではないでしょうか。
それが悪いわけではありませんが、人によってはやり甲斐を感じられないかもしれません。もちろんリスクもありますが、成果を出せば出すほどリターンが得られる世界には夢があるとも言えます。
ビジネスの運営に対する知識やノウハウが得られる
マッサージ師として独立し自身で事業を運営すれば、ビジネスに対する知識やノウハウが得られます。他人に雇われて仕事をする場合、事業の根幹的な部分に携わるのは難しいのではないでしょうか。
(マッサージ師などの)業種的なスキルは他業種に転職したら転用が難しいですが、事業の根幹を成すスキルやノウハウは他の事業にも転用が可能です。分かりやすいところでいうと経理や法務、人員の採用や管理などが挙げられるでしょう。
このあたりはどのような業種であっても必要になるため、身につけておけば他の事業を行う際にも役立つでしょう。
マッサージ師として独立するデメリット
では次に、マッサージ師として独立するデメリットをお話したいと思います。
成果を出さなければ収入が得られない
マッサージ師として独立することによるデメリットとして、成果を出さなければ収入が得られない点が挙げられます。自身の責任において事業を営むということは、全てのリスクとリターンが自分に返ってくることを意味するからです。
前述の通り、成果を出せば出した分だけ自分のリターンになりますが、逆に言うと成果を出さなければいくら働いてもリターンは得られません。他人に雇われる場合は決まった業務量さえこなせば給与を得られますが、独立した場合はそうはならないわけです。
自身の能力や才覚を発揮してチャレンジしたいのか、それともマッサージ師として安定的に収入を得たいのかはよく考える必要があります。
手技のみに集中することができない
マッサージ師として独立すると、マッサージ以外にもやらなければならないことが多々生じます。税務管理や人材採用、集客やプロモーションといった部分も原則自分で行うことが求められるため、マッサージ師としてのスキルアップにのみ時間を割くのは難しいところです。
他人にマッサージ師として雇われる場合は、その限りではありません。マッサージ師として働くことでスキルアップに繋がりますし、雇い主がスキルアップのための手当などを出してくれることもあるでしょう。
独立する場合、そういった部分も全て自分で管理する必要があります。場合によっては「自身にマッサージ師としてのスキルアップは本当に必要なのだろうか」といった問いかけをしなければならないシーンもあるかもしれません。
経営者としてレベルアップした方が、事業を円滑に回せるようになることも多いからです。
場合によってはお金や人間関係のトラブルに巻き込まれることも
独立して事業を営むと、お金や人間関係といったトラブルに巻き込まれる可能性も生じます。独立しないからといってその手のトラブルを100%回避できるわけではありませんが、直接的に資金管理や人的管理を行う立場になることは無視できないでしょう。
事業を拡大する際に金融機関から借金をすることもあるかもしれませんし、雇った人がしっかり働いてくれないかもしれません。さまざまなトラブルが生じた際にも、原則自分で解決しなければならないのが独立の難儀なところです。
もちろん、その分問題解決能力が上がるといった恩恵はあるかもしれません。
マッサージ師として独立するにはどうすればいい?
では、マッサージ師として独立するにはどのようにすればいいのでしょうか。続いて、マッサージ師として独立するためのステップについて解説します。
業務の大まかな方向性や内容、ターゲットを決める
まずやりたいのは、業務の大まかな方向性や内容、ターゲット層などを決めることです。マッサージ師として独立するにあたって重要なのは「どのようなサービスを誰に売るか」という点ではないでしょうか。
「マッサージ師なのだから商品はマッサージなのでは?」という声もあるかもしれませんが、それだけでは少々不十分です。マッサージと一口に言っても、さまざまな面で細分化が可能だからです。
指圧メインなのかそれとも機具メインなのか、場所は全身なのかそれとも局所なのか、といった感じです。そしてターゲット層も「高齢者なのか現役層なのか」「男性なのか女性なのか」などの分類ができるでしょう。
このあたりが明確でないと、事業の方向性が不透明になってしまいます。事業運営の軸になる部分とも言えますので、ある程度妥当性をもって決めておきましょう。
物件や内装などを準備する
大まかな方向性が決まったら、次は物件や内装などを準備します。マッサージ師として独立するためには、顧客にマッサージサービスを提供できる場所が必要だからです。
どのような物件や内装が好ましいかは、ケースバイケースと言えるでしょう。自分一人がマッサージを行うのであればそれほど広い場所は必要ありませんが、人を雇って複数人で展開する場合はそれなりのスペースが求められます。
内装も多くの場合は汎用的な形で問題ないかとは思いますが、場合によっては特殊な装いが必要かもしれません。物件選びも内装も予算と相談し、費用対効果の最適化を目指しましょう。
開業届を出し、業務を開始する
物件や内装の準備が終わったら、いよいよ業務開始です。それにあたり、個人事業主として事業を営む場合は住所地を管轄している税務署に開業届を提出する形になります。
開業届を出さなくても特にペナルティはありませんが、原則的に事業を始めてから一ヶ月以内に出すことが推奨されています。ただし、税務を青色申告する場合は届け出が必要です。
個人事業の税務申告には青色と白色の二種類があり、青色は記帳等が複雑な分、さまざまな面で税制優遇が受けられる仕組みです。税金を安くしたい場合は、開業と同時に申請しておくことをおすすめします。
独立の際の強い味方となる「レンタルサロン」とは
マッサージ師として独立する際の強い味方となるのが、レンタルサロンです。レンタルサロンとは、一体どのようなサービスなのでしょうか。
時間あたりの料金を支払えばレンタルできるサロンスペース
レンタルサロンは、時間あたりの料金を支払うことで利用できるレンタルサロンスペースです。同じ時間単位でスペースを貸し出すサービスとしてはカラオケBOXやコワーキングスペースなどがありますが、ああいったもののサロン版といった感じです。
レンタル「サロン」と名付けられているだけにエステサービスを提供する際に用いられやすいですが、マッサージサービスの提供も可能なところが多いです。エステもマッサージも、顧客の身体に直接的に手技を加える点では共通しているからです。
もちろん事前の確認は必要ですが、利用することでさまざまなメリットがあるため検討する価値はあるでしょう。
利用することで事業コストを抑えられる
レンタルサロン活用のメリットの一つに、事業コストの低下が挙げられます。レンタルサロンではなく一般的なテナント物件を借りてマッサージ業を営む場合、売上が上がっていてもいなくても一定の家賃を払わなければなりません。
それにより、収支が赤字になるようなこともあるでしょう。一方、レンタルサロンであれば使用した分のみ料金を支払えばいいので、原則的に顧客にマッサージを提供する時のみ代金がかかる形になります。
あらかじめマッサージ料にレンタルサロンの価格を含めてしまえば、少なくとも家賃による赤字は防げます。
さまざまな場所で運営されているのもメリット
レンタルサロンは、一箇所だけではなくさまざまな場所で運営されているのもメリットです。必ずしも同じ運営母体とは限りませんが、おおよそ似たようなサービスとして展開されているため、自分や顧客にとって都合の良い場所を選べるでしょう。
多くは駅チカなど利便性の高い場所にありますが、探せば意外なところで見つかるかもしれません。複数のレンタルサロンを横断的に活用することにより、予約が取れない場合にすぐ他の場所を探せるなどの利点もあります。
まとめ
マッサージ師として独立することにより、さまざまなメリットとデメリットが生じます。独立についての理解を深め、自分にとって適切な道を選びましょう。
レンタルサロンBlancoでは、駅から徒歩1分の好立地にあるサロンを24時間オンライン予約可能です。利用にあたっては登録料や初期費用はかからず、時間料金だけで利用可能です。
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